建材の注文書には、現場で通じる呼び名がそのまま載ります。「白の見切り材」と書かれていても、長さや色番が違えば別の商品です。同じ工務店でも品物は会社へ届けるとは限らず、複数の現場へ直送することもあります。読み取った品名から正しい品番を選び、出荷前にどの現場へ届けるかまで確かめます。

担当者が確認した受注明細の出力画面

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画面例では確認済みの受注明細がCSVに並びます。以下は建材卸向けに組む場合の架空例です。

品番の確認と、現場の確認を分ける

架空の例として、取引先から「白見切り 2m 10束 南町現場」と書いたPDFが届いたとします。商品マスタには2mの白と乳白があり、入数も違う。届け先には、同じ取引先の「南町A棟」と「南町B棟」がある。ここでは、品番、束の入数、納品先のそれぞれに確認が必要です。品番と届け先は別々に確定します。

wrenの公開デモでは、AIが書類から値を拾い、システムが規則に従ってマスタと照合します。確認が必要な行は原本の該当箇所と並べて表示します。建材卸向けに同じ仕組みを作るなら、取引先ごとの略称は候補を絞るために使い、色番が書かれていない場合は担当者が注文元に確認する、と決めます。現場名は取引先マスタとは別に、登録済みの納品先候補と照合します。表記が同じでも複数候補があるときや、終了済みの現場が候補に入る場合は保留します。届け先の候補や保留の条件は、個別に開発する際に設計します。

確認を終えたら、出力した取込用CSVと、倉庫に渡す出荷指示の品番・数量・届け先が一致しているかを見ます。現場での荷受け時間や車両の制約は、出荷指示に必要なら入力項目として別に扱います。

「南町現場」が決まるまでの入力・照合・出力

  1. 注文書から読み取る。 画面に原本の「白見切り 2m」「10束」「南町現場」を出し、どこから読んだかを確かめます。法人名と注文を出した支店が併記されているなら、両方を確認します。請求先を手がかりに届け先を上書きしません。
  2. 商品と届け先の候補を独立して照合する。 略称と長さから2品番まで絞れたとしても、原本から色番が判別できなければ要確認です。南町A棟・B棟の両方が見つかれば、納品先側も保留のままにします。担当者が品番と現場を別々に確定できると、どちらの回答を待っているか分かります。
  3. 確認結果を取り込む値に変える。 架空の回答として「乳白・1束6本・B棟」と返ってきた場合、販売管理の数量が本単位なら60本、倉庫が束で引き当てるなら10束と表示します。現場の受け入れ時間は出荷指示に別項目で渡します。会社名や担当者名だけを見て、本社宛てとして出力しないようにします。

これは建材用に組む場合の例です。公開デモの見本から確認できるのは、原本、読み取った値、商品マスタの照合結果が続けて見られることです。建材の商品・納品先データを登録して実際に発送する仕組みは別途設計します。

終了した現場と、有効な臨時納品先を区別する

現場名と住所が一度一致していても、工区追加で搬入口が変わったり、終了済み現場の呼び名が次の現場で使われたりします。納品先には確認日や利用期限を持たせ、過去の注文と表記が似ているだけで確定しない条件を決めます。納品先の登録を変える人と、今回だけの臨時届け先を承認する人を分ければ、一度限りの直送を次の注文へ誤って引き継ぎにくくなります。

メールの本文だけに「A棟からB棟に変更」とある場合も、元のPDFを取り込み直すのか、既に確定した出荷指示を訂正するのかで手順は違います。出荷指示の発行前後を分け、発行後なら倉庫・配送側への連絡を記録してから修正を確定します。

取込試験では桁や単位の変換まで確認する

品番の先頭のゼロ、建材寸法の小数点、数量の束・本は、表計算ソフトで一度開くことで表示や型が変わることがあります。CSVは販売管理のテスト環境へ実際に取り込み、品番・数量・受注番号・届け先コードを照合します。出荷先に住所の改行や建物名を渡す場合は、配送ラベルで切れずに表示されるかまで確認します。

最初の試験は品目を絞り、同じ取引先から複数の現場へ注文が来る経路を一つ選びます。候補が決まらない例と、通常どおり出荷できる例を両方入れて試せば、誤配防止の条件が日常の受注を止めすぎていないかも分かります。

処理時間と、品番・単位・届け先の誤りを測る

検証には、同一取引先の複数現場、似た品番、束と本の混在を意図的に入れます。ベテランが確定した結果を基準に、①原本を開き直した回数と確認時間、②誤った品番・単位・納品先が確定された件数、③新しい現場を既存現場として通してしまった件数を比較します。誤った住所で出荷される前に止まっていることを、短縮時間より先に確かめます。

受注入力デモで、まずは「表記ゆれ」の見本を選び、商品マスタとの照合結果から原本へ戻る操作を試してみてください。自社で最初に対象にするなら、商品と届け先の候補を担当者が都度選び直している取引先が手がかりになります。

同じデモを別の業務で使うなら